蓄電池の処分方法と廃棄にかかる費用
このページでは、蓄電池の処分方法と廃棄にかかる費用について解説します。蓄電池を一般的なゴミと同じように処分すると、発火や発熱の恐れがあり危険です。適切な処分方法を守って処分しましょう。最後には、処分時に注意したいポイントもあわせて紹介します。
蓄電池を処分する方法
回収業者や販売店に相談する
蓄電池の処分に困ったときは、適切に廃棄してくれる回収業者や販売店に相談しましょう。どの業者に相談して良いか分からないときは、まず販売店に連絡してみてください。処分方法や専門業者を教えてもらえるはずです。専門業者に依頼すると処分費用は発生しますが、回収後の処分はお任せできるので手間はかかりません。
電設工事が必要
蓄電池を処分するにあたり、電設工事が必要になります。電気を切り離す工事を行うためにも、まず販売店に相談することが大切です。多くの場合、販売店側で電設工事を行ってくれるでしょう。販売店でなければ、施工会社に相談してみてください。
産業用蓄電池はリサイクル推奨
産業用蓄電池の処分方法として、リサイクルが推奨されています。産業用蓄電池の処分は、広域認定メーカーなどに依頼できます。リサイクルによって資源を有効活用ができるので、処分の際はリサイクルで処理することをおすすめします。
蓄電池の廃棄にかかる費用
蓄電池を処分するとなると一般ごみや粗大ゴミでは回収できないため、廃棄に費用が発生します。廃棄費用は蓄電池のメーカーや種類によっても異なりますが、場合によっては10万円以上かかるでしょう。これには、回収費用・運搬費用・解体と部材の処分費用が含まれています。
蓄電池は処分にも高額な費用がかかるため、購入する際はできるだけ高寿命のものを選ぶことをおすすめします。
処分時に注意したいポイント
蓄電池は自治体では回収していないところが多く、処分方法に困る方も多いでしょう。蓄電池は強い衝撃を加えると発火する可能性もあり、一般ごみと同じように捨てることは危険ですので注意してください。
蓄電池のメーカーごとに回収業者が決まっていることも多いため、購入前には処分の方法や回収方法を調べておきましょう。例えば、ニチコンであればニチコンと京セラの蓄電池しか回収しておらず、他のメーカーの蓄電池には対応していません。回収業者が分からないときは、販売店や施工会社に問い合わせれば、教えておらえるはずです。
